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『ユニシス技報』 2012年3月発刊 Vol.31 No.4 通巻111号
表紙

「 データエンジニアリング II 」

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現在、人間の活動は広い範囲でデジタルデータ化され、その規模や複雑性は、従来の管理範囲を超えるものとなりつつあり、いわゆるビッグデータがITキーワードの一つとなりました。技報111号「データエンジニアリング II」は、3年前に発刊した技報101号「データエンジニアリング特集」の続編として、大規模かつ複雑な非構造化データを扱った事例、PostgreSQLとHadoopやApache Solrを活用した仮想データベース統合、統合データベースのセキュリティ、データモデルパターンやコード自動生成ツールの活用、そしてデータとシステムの未来を考察する論文を収録しています。データ分析と活用の参考になれば幸いです。


巻頭言 ---------------------------------
特集「データエンジニアリング II」の発刊によせて(PDFファイル)
論文 -----------------------------------
企業情報システムとデータの活用範囲の拡大
顧客管理システム再構築におけるデータモデルパターン“Party Model”の活用
PostgreSQLを活用した仮想データ統合基盤の実現
データベース統合におけるセキュリティ対策
大量かつ複雑な非構造化データを扱う解析基盤の仕組み
医療システムでの非構造化データ活用事例
検索技術による企業内外データの仮想統合
業務仕様の変化に強いプログラム作成を目指したビジネスロジック・ジェネレータ
情報システムの変容とデータベース管理の未来

  カテゴリ

  

技報特集号および論文をカテゴリ別にまとめています。
金融 社会公共 製造流通 CAD/CAM CRM/SCM 教育 IT戦略 セキュリティ、危機管理
DB/DWH、データ分析 システム開発 運用管理・移行 基盤技術 ネットワーク ハードウェア


  最近の特集タイトル


110号
2011年11月
space 「 Web技術 」
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       1991年に欧州原子核研究機構にて世界で初めてのWebサイトが開設されてから、20年が経ちました。WebはHTML、URL、httpという基本技術に、その後数々の高度な技術が積み重ねられて多機能化・一般化し、今日では多くの人々にとってこれなしでは過ごせない生活の基盤になっています。本号では、Web技術の歴史と、現在のWebサイトで稼働している様々な機能を裏打ちするWeb技術について解説し、Web技術に関する日本ユニシスグループの取り組みをご説明します。

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109号
2011年8月
space 「ワークスタイル変革」
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       日本ユニシスグループは2008年度より在宅勤務制度を施行しており、その目的は業務効率の向上と、仕事と家庭の両立支援です。在宅勤務は自宅でのテレワークですが、それに限らず、オフィスやオフィス以外での、場所と時間に縛られない働き方の獲得が「ワークスタイル変革」です。2011年3月11日の東日本大震災後の出社困難時、日本ユニシスグループでは、SASTIKサービスを利用した簡易在宅勤務が有効に機能しました。企業は社員のワークライフバランスの向上だけでなく、BCPの観点からもワークスタイル変革に取り組まなければならない局面に来ています。本特集号では、前半で制度や運用面から見たワークスタイル変革への取り組みを述べ、後半はテレワークの実情と、それを実現するICTの仕組みやセキュリティについて述べています。本書が企業のワークスタイル変革を少しでも推進できれば幸いです。

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108号
2011年5月
space 「別冊技報」
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      「別冊技報」は、ビジネスシーンでの「技報」の活用を推進するために発刊されました。技術論文集の編集方針を若干広げ、ビジネス展開への示唆となる事例や、技術解説を収録しています。昨年開催された日本ユニシスグループの総合展示講演会「BITS2010」で紹介された日本ユニシスグループのサービスを、技術的視点から分かりやすく解説した論文が中心です。

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107号
2011年2月
space 「一般号」
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      技報107号には、経済産業省の情報大航海プロジェクトでの研究成果である「生体情報収集基盤」、「空気が読めるコンピュータ」実現への第一歩である人間のコモンセンス知識獲得のためのwebゲーム開発、MITメディアラボから生まれた社会全体の持続可能性を高めるオープンソースwebアプリケーション「Sourcemap」、総務省「地球温暖化対策ICTイノベーション推進事業(PREDICT)」の支援による温室効果ガス排出量取引手法のモデル化と個人レベルの排出量取引の紹介、要求の定義にテストの視点を持ち込むことで誤ったテストケースの作成を防ぐ方法、システム基盤設計時の仕様記述方法と検証の自動化、以上7編の技術論文が収録されています。

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