鼎談

掲載日:2017年5月

破壊的イノベーションを生み出すために。

日本企業の強みを活かした“皆が主役になれる”ビジネスエコシステムと
失敗を恐れぬ文化の醸成が
イノベーション創出の可能性を拓く。

経営スピードの向上には承認プロセスの変革が必要

平岡 昭良、佐藤 智恵氏、福島 敦子氏の写真

福島
今の企業は、激しく変わる事業環境にいかに早く対応し、イノベーションを創出できるかが問われており、経営スピードの向上が重要なテーマとなっています。
佐藤
経営のスピード化は国を越えた共通の課題だといえます。経営スピードを速めた海外企業の代表が、インドのHCLテクノロジーズ社です。年間売上が7,100億円ほどあるグローバルIT企業ですが、市場や顧客ニーズの変化にいち早く応えるため、組織をピラミッド型から逆ピラミッド型に変えました。逆ピラミッドとは、現場の社員の裁量を拡大し、どんどん決断させ、経営陣はそのサポートに徹するという組織形態です。そういった抜本的な改革を断行することで意思決定を徹底的に迅速化しました。米国でもピラミッド型を見直してフラット型にするIT企業が増えてきています。
一方、日本企業は、きっちりとしたピラミッド型組織がほとんどです。ピラミッド型組織には確実な遂行力という強みもありますが、やはりスピードには欠けますよね。
福島
スピードアップを狙ってフラットな組織にしたものの、結局あまり変わらなかったという例も耳にします。
平岡
その原因は、組織をフラットにしても承認プロセスがピラミッド型のままだったからでしょうね。承認に時間がかかっていたら他社に追い抜かれてしまいます。
当社では、私のところまであがってこない案件が、プレスリリースでどんどん出ていますが、とても良い傾向だと感じます。スピードは重要な経営資源の1つですから。

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