BIPROGY Foresight in sight BIPROGY Foresight in sight

Technology Foresight

Technorogy Foresight メインビジュアル

Technology Foresightとは

社会の変化やテクノロジーの進化は、現在の延長線上にない未来をもたらします。Technology Foresightは、ICTをはじめとするテクノロジーの視点で、5~10年先の未来像とその実現可能性を示します。

Technology Foresight 2023

[ EXTRA ISSUE 増刊号 ]3つの社会インパクトでサステナブルな社会を実現する

Technology Foresight 2023 コンセプトムービー 1分58秒

はじめに INTRODUCTION

はじめに

本誌『Technology Foresight2023 増刊号』は、前号を発刊した2022年6月以降に始まっている「サステナブルな社会の実現」に向けた様々な取組みに着目する。
本誌は、2030 年に向けてBIPROGY が進むべき方向性、ありたい姿を示したVision2030(後述)における3つの「社会インパクト(*1)(レジリエンス/リジェネラティブ/ゼロエミッション)」と、それらを生み出すデジタル技術の進化を概観する。また各インパクトとデジタル技術の関わり、及び関連するBIPROGYの取組み事例を紹介する。最後に社会課題の解決に向けた新たなつながりから生まれる「共創」について、改めて考察する。

*1)当該事業や活動の結果として生じた社会的、環境的な「変化」や「便益」等のアウトカム。

第1章 サステナブルな社会の実現に向けて

サステナブルな社会の実現に向けて様々な活動が始まっている。個人レベルでは、家族や近隣者との交流を重視した地方への移住、あるいはCO2 排出を抑えた移動方法の選択等、自らが望む暮らし方や生き方を求めた行動、環境に配慮した行動を取り始めている。一方、政府は2023 年度以降の「カーボン・クレジット市場」の本格運用を見据え、企業間でCO2 排出量を取引する実証実験を実施し、脱炭素社会に向けた動きを加速させている。こうした動きを背景にESGへの取組みが投資家から評価される経営環境にあって、企業も経済的価値に社会的価値(*2) や環境価値を加えた価値総体の創出による社会インパクトの実現を目指し、関連活動を本格化している。

*2)本冊子では社会的価値と環境価値は分けて取り扱う。

環境・社会・経済の「三方良し」

企業は環境・社会・経済に目を配る「三方良し」を実現するビジネスへの変革を求められている。近年の気候変動や災害の甚大化は地球環境に対する危機意識を高め、カーボンニュートラル(CN)やゼロエミッションの取組みを加速させた。またビジネスの目的には、「誰一人取り残さない社会」の実現に向けた社会課題への取組みが必須となった。「三方良し」は、SDGsの17目標を環境、社会、経済の3つの層に分けるウェディングケーキモデルとも同期する(図1)(*3)。同モデルはBIOSPHERE(生物圏としての地球環境)をベースとし、その上にSOCIETY(社会圏)やECONOMY(経済圏)が成立する。経済は環境や社会が持続可能でなければ発展しないとし、3圏を調和させることの重要性を強調している。サステナブルな社会とは環境・社会・経済の「三方良し」の実現に他ならない。

*3)出典:2016 年EAT ストックホルムフードフォーラムを振り返って(stockholmresilience8org)別ウィンドウで開く

図1 SDGs のウェディングケーキモデル
図1 SDGs のウェディングケーキモデル

3つの社会インパクトでサステナブルな社会を実現する

環境・社会・経済の「三方良し」を実現するうえでは、リジェネラティブ、レジリエンス、ゼロエミッションの3つの社会インパクトが軸となると考える。まず社会には、ネガティブな外部変化への対応力や復元力、現状を維持・継続する生存力である「レジリエンス」が無くてはならない。さらに、維持するだけでなく、既存の社会・経済システム、あるいは地球環境を再生してより良くする「リジェネラティブ」も求められる。加えて、社会・経済システムが地球環境と共生するために、地球に負荷をかけない「ゼロエミッション」が必須である(図2)。
BIPROGYグループは、この3つの社会インパクトを道しるべとするVision2030(*4) を公開し、サステナブルな社会の実現に貢献していく。

*4)BIPROGY Vision2030

図2 リジェネラティブ、レジリエンス、 ゼロエミッションでサステナブルな社会を実現する
図2 リジェネラティブ、レジリエンス、ゼロエミッションでサステナブルな社会を実現する

第2章 社会インパクトを生み出すデジタル技術 - テクノロジービジョン

デジタル技術の活用によりつくられる新しいつながりは、社会的価値を創出し、リジェネラティブ、レジリエンス、ゼロエミッションの社会インパクトを生み出す。この章では「テクノロジービジョン」と題し、社会インパクトを生み出すデジタル技術の進化の方向性と活用像を描く。

詳しくはこちら

第3章 「社会インパクト」×「テクノロジービジョン」でサステナブルな社会を実現する

この章では、前章で挙げた「テクノロジービジョン」と「社会インパクト」を掛け合わせることで実現されるサステナブルな社会の一側面、また関連するBIPROGY の取組みを紹介する。

リジェネラティブ - 再生型ネットポジティブ社会へ

リジェネラティブでは、デジタル技術を介して様々なステークホルダー同士をつなぎ、既存システムやリソースを再生・洗練することで社会をより良くしていく。そこでは、経済的価値だけでなく、環境価値(CN他)や、安全安心・公平性、Well-being(幸福)といった社会的価値を含む価値の総体が創出される(ネットポジティブ)。

詳しくはこちら

レジリエンス - 自律分散した生存力・復元力のある環境

レジリエンスを高めるためのエンジニアリングに必要とされる4つのケイパビリティ=「監視」「予見」「対処」「学習」をデジタル技術が向上させ、社会の生存力・復元力を強化する。レジリエンスにおいては、元の形に戻る回復力に加えて、自然・社会環境の長期的な変化を受け入れ、これまでとは異なる社会の形へと進化する弾力性、柔軟性も求められる。地球温暖化やインフラ老朽化、少子高齢化といった環境・社会の変化に、新たな仕組みを構築して対応・適応しようとする取組みをデジタル技術が支援する。

詳しくはこちら

ゼロエミッション - デジタルを活用した環境貢献、環境負荷の軽減

IPCC(国連気候変動に関する政府間パネル)は「地球の気温上昇は、人間活動の影響」と断定し、世界150ヶ国以上がCN 宣言と共に実現目標年を設定した。各国にとって温室効果ガスの抑制が急務となる中、人と地球が共生するゼロエミッション社会の実現に向けて、企業のサプライチェーンにおけるCO2削減や排出量管理の取組みが始まっている。また、地球資源を無駄にしないことを目指すサーキュラーエコノミー(CE)で先行する欧州に対し、日本でもプラスチック製品におけるリサイクル原材料使用率の可視化や、再生品に新しい付加価値を与えて製品化するアップサイクルの試みが活発化している。

詳しくはこちら

おわりに〜デジタル技術とデータで「見えない価値」をつなげる

環境や社会という非財務的な価値が重視される潮流は、言い換えればデジタル技術により「見えない価値」を可視化して経済的価値と結び付けようとする流れである。経済的価値と社会的価値をつなぐ方法の1つに、エコシステムを通した企業とNPOとの「共創」がある。例えば生活者の購買金額に応じて、メーカーや小売業者から、社会課題解決に取り組むNPOへの寄付が発生するといった仕組みが生まれている。こうした共創は今後、様々な業界に広がる可能性がある。

詳しくはこちら

Technology Foresight PDF版 ダウンロード

ぜひ Technology Foresight 2023 とあわせてご覧ください。

Technology Foresight 2021 コンセプトムービー 10分01秒

過去のTechnology Foresight

*Technology Foresightは、BIPROGY株式会社の登録商標です。

*その他記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。